MM総研が2018年度のPCなど出荷数を公開。
MM総研はJEITAとは違い国内ほぼ全てのPCメーカーからの出荷台数を把握しているようで、年に3回しか発表は無いものの精度で言えばJEITAやBCNより高いと思われる本物の国内出荷台数。
適当に見て参りましょう。
国内PC出荷台数2018年度版が発表
元ネタはこちら。
2018年度 国内パソコン出荷概要 | 株式会社ＭＭ総研
https://www.m2ri.jp/news/detail.html?id=352
2017年度と比較すると日本HPとDELLがデカくなりましたな。
今回のDELL、富士通より大きくないか？と疑いつつDELLとHPを切り抜き、DELLを富士通の上、HPをDELLの上へ置いて透かした画像。
DELLが富士通とほぼ同じ、日本HPもDELLより少し少ない程度で僅差となっております。
NECはレノボと合体したのでトップシェアは揺るがないとしても、過去10年間一度も2位の座を奪われたことのなかった富士通、今年はDELLとHPに抜かれるかも知れない。
10年前、2009年のシェアはこう。
source：2009年度国内パソコン出荷概要 | 株式会社ＭＭ総研
こうして見るとDELLとHPの勢力が強まっており、国内メーカー東芝がシャープに身売りし小さくなった。とは言え、2018年度のグラフの中で純粋な国内メーカーはパナソニックしか無いのだけれども。
- 出荷台数 1,183万5,000台 前年度比 14.5%増
- 出荷金額 1兆850億円 前年度比 18.7%増
1割少々のプラスにてほんのり復活。
上半期は前年同期比6.4%増の524.3万台、下半期は同21.8％増の659.2万台
着実に来ている7サポート終了祭り。
個人向けルートが前年度比5.9％減の357.5万台、法人向けルートが26.3％増の826万台
納得の数値。
NECと富士通以外にDELLと日本HPも法人向けに強く、 Dynabook株式会社はデスクトップPC無いのでそちらに弱く、個人向けが6％減ならば道理。
法人向けでは、NECレノボと日本ＨＰがそれぞれ１位、2位
HPの法人が強い。全体ならば4位のところ、法人限定ならば富士通とDELLを出荷台数では抜いているとい。
過去10年分のグラフ化とJEITA比較
またもや面倒なことをひらめいてしまった、データが公開されている最古の2009年から2018年度までをグラフ化。青が実績。
赤い点線がMM総研の予想で、数値は当てていないものの上下は割と合っていると思う。2019年度の出荷台数は1339万台とか言っているけれど、私の予想は1400万台は軽く行くと見ております。
根拠は2012～2013年、XP終了時の線の傾きより更に大きく上がるはず。MM総研は4月スタートではない洋式な1月開始なので2019年度の終わりは12月、ならばサポート終了直前までの1年間になるのでXPの時より上がり幅デカくなるはず。
なぜJEITAを入れたかはMM総研と比較してみたかたためで、JEITAは4～3月なのでズレるのは当然としても、DELLや日本HPが集計に入っていない時点で低く出る、その差を見たかった。
このJEITAの数値だけを見て、「国内PC出荷台数1千万台割れ続く」「タブレットによるポストPC時代の到来」などと抜かす自称ITジャーナリストが多かったが、MM総研の統計データで1千万台を切れた時期は2015年の990万台だけ。
しかし2013年までにかけての上り調子な勢いは無く、1500万台級があるとするなら今年が可能性あるかも程度でしょうな。
ついでにJEITAの数値がどのくらいヘボいのかも出してみた。JEITA割るMM総研した割合での推移。
2011年に74％を占めていたものが直近2018年度では62％まで低下。途中で抜けるメーカーもあれば、DELLとHPのようなデータ取れていないメーカーが勢い増すとJEITAで取れる数値も下がる。
となると法人絶好調なDELLとHPが今年頑張れば頑張るほどJEITAデータの割合は下がることになり、月間での推移は比較的ゆるやかになりそう。
スマホの出荷台数2018年度版も発表
パソコン関係ないけれど携帯電話も新作出ていたのでついでに。
2018年度通期国内携帯電話端末出荷概況 | 株式会社ＭＭ総研
https://www.m2ri.jp/news/detail.html?id=349
ケータイの方はPCとは全然違い、10年前と比較にならない。
source：2009年度通期国内携帯電話端末出荷概況 | 株式会社ＭＭ総研
ほとんどのメーカーがケータイ市場から撤退しております。Appleがまだ小さかったように当時のスマホ出荷台数も桁が違う。
Apple「iPhone 3GS」を中心にスマートフォン出荷台数が急増した。2009年度通期のスマートフォン出荷台数は234万台（113％増）で前年の110万台の2倍以上
まだiPhoneが3GSの時代、スマホ出荷台数は前年比2倍以上の234万台。2018年度は桁違い。
スマートフォンは6.0％減の3,061.6万台で17年度に次ぐ2番目の高さ
10年で10倍どころではない出荷台数に。
この数値も時々パソコンと比較し、「パソコンの3倍もの出荷台数」のような表現をするアホなライターを時々見かける。スマホは大人なら1人1台当たり前レベル、最近は中高生も、中にはゆるい親なら小学生でもスマホ持つ時代。
テレビとケータイの台数比較するようなものかと。パソコンは一家にとりあえず1台あればOK、何でもスマホで済む人も増えただろうし、パソコン知らないスマホ持っているキッズがパソコン欲しいとか思わないはず。
ところでAppleには痛そうな話がこれ。
分離プランにより端末市場は縮小トレンドへ
総務省の激おこにより、月額に端末代の値引き含めるの禁止、内訳が何代なのかわかりやすくしろ、との命令による分離プラン。
分離とは端末代と通信量をはっきり分けろの意味で、これによりどうなるかは、例としてiPhoneが12万だとすると、今までは月額9千円の内にその12万円ローンが混ぜられていたものが、月額4千円で12万の本体は別という形に。
内訳がよくわからなかったからこそiPhoneのバカ高さを多くの人が意識していなかった、ドコモなどに勧められるまま何となくiPhoneにしていた人が、さすがに12万スマホはドン引きするかと。
4万円くらいな第2世代iPhone SEに期待。世界有数のiPhoneシェアある日本を維持したいならば見た目の良い安いiPhoneは必須だと思う。彼ら性能わかっていないのでどうでもOK。
先日出したiPod touchにSIMスロ付けて4万で出せばバカ売れしそう。
2020-2021年に撤退や倒産するPCメーカー出ると予想
10年分のグラフをもう一度。
右端の予想が上がれば上がるほどヤバい。
2013年と重ねるとわかりやすい、サポート終了の移行祭りの翌年とその次の年は出荷台数が大きめに低下するのは当たり前で、パソコン1～2年ごとに買い換える豪快な企業は無いだろうからパソコン市場が再び氷河期。
NECとソニーは早々とPC市場へ見切りを付けたものの、ねばった東芝と富士通でさえ共に中国企業へ実質的な身売りをしてしまった。
2019年度が上向けば上向くほど2020年が厳しくなる。
考え方を逆にすると、今年がパソコン売れるピークの年になる、来年からはまたダメ、そうわかっているのだから今年在庫無くす勢いで売りまくり、来年3月でサヨウナラが企業的に賢いと思った。
Huawei抜けた穴埋めに2万円でSIMフリースマホ売るとか。
PC部門をレノボが買収しましたから、NECレノボに富士通を加えてしまっても問題ない現状なのは少し寂しいところ。
MONOist（モノイスト）｜レノボがNECに加えて富士通のPC事業も傘下に、合弁会社を設立へ
https://monoist.atmarkit.co.jp/mn/articles/1711/06/news046.html
＞2011年に74％を占めていたものが直近2018年度では62％まで低下
今度から「JEITAとMM総研の公開出荷数について比較」という記事を書けば年12回は水増しできるやも。しかもMM総研の方は年3回しかデータが変わらないから比較情報の更新が年3回なので、手間が減ります。
＞見た目の良い安いiPhone
キャリア「SIMロック解除料金は2万円です（更新月なら1万円）」
キャリア「最低利用月数は36ヶ月です（※自動更新です）」
キャリア「利用料金の内訳を知りたければ 設定→料金照会→キャリアのサイトへ→マイページへ移動→設定→料金照会→月額使用料→月額使用料詳細→内訳→利用規約→本人照会→SMSによるワンタイム認証→秘密の質問1→秘密の質問2→内訳表示 以上の行程を経ればOK」
＞4万円くらいな第2世代iPhone SEに期待。
＞先日出したiPod touchにSIMスロ付けて4万で出せばバカ売れしそう。
同感ですｗ